スポーツトレーナー・スポーツインストラクターを現場で育てる日本初の専門学校
愛ある保育士・幼稚園教諭養成専門学校
愛ある保育士・幼稚園教諭養成専門学校
東京YMCA 社会体育・保育専門学校
創立40周年の伝統と実績 スポーツ・保育業界のパイオニア
スポーツ業界で働く、インストラクターやトレーナー。と言っても、アスリートのコンディションを整えるトレーナーから、一般の人にヨガやピラティスを教えるインストラクターまで、その種類はたくさんありますよね。
さまざまな形でスポーツ業界を支えるインストラクター・トレーナーについて、今回は資格の面からご紹介します。
インストラクター、トレーナー、というと、あなたはどのような仕事を思い浮かべますか？
スポーツジムでマシンの使い方を教えてくれるスポーツ・トレーナー。エアロビクスのクラスを受け持つエアロビ・インストラクター。アスリートのコンディションを調整するコンディショニング・トレーナー。介護施設でお年寄りに運動を指導するレクリエーション・インストラクター、など。他にも、スキューバダイビング、ピラティス、ヨガなど、さまざまな場面で活躍する人が浮かぶかもしれません。
これらのトレーナーやインストラクターになるためには、それぞれどんな資格を取得すれば良いのでしょうか？
スポーツジムやフィットネスクラブで一般の人またはアスリートを指導する、スポーツ・インストラクター。この職業に就くために、「これを取得しなくてはいけない」という特定の資格や試験はありません。とは言え、やはり実際の業務や就職においては資格が強力な武器になります。現状ほとんどのインストラクターたちは、何らかの資格を所持しています。
スポーツ・インストラクターに関する主な資格は、次のようなものです。
◆スポーツリーダー（スポーツ指導基礎資格）
公益財団法人日本体育協会、およびその加盟団体が認定する資格の一つです。スポーツ指導の基礎を身につけていることを認定する資格で、試験はなく、養成講座を受講することで取得できます。
◆スポーツ指導者「指導員」
こちらも公益財団法人日本体育協会による認定資格。スポーツジムやフィットネスクラブで利用者の指導にあたる能力があることを認定する資格です。認定を受けるためには18歳以上で、NHK学園の通信講座35時間＋都道府県の体育協会などが実施する講座40時間以上を受講していることが必須となり、それぞれの判定基準をクリアすれば資格が付与されます。なお同協会の指定する教育機関で学ぶと、講習や試験の一部が免除されます。
◆トレーニング指導者
特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会（JATI）により定められた、科学的根拠に基づく運動プログラムを作成・指導する人のための認定資格です。72時間の養成講習会を受講した上で認定試験に合格すると、付与されます。
◆NSCA認定パーソナルトレーナー
日本ストレングス＆コンディショニング協会（NSCA）が発行する認定資格です。スポーツをする幅広い層の人たちに対し、各個人のニーズに合わせたトレーニング指導を行うパーソナルトレーナーを目指す人のための資格です。所定の講習会受講後、資格試験に合格することで取得できます。
◆健康運動指導士
財団法人健康・体力づくり事業財団による認定資格です。生活習慣病の予防や健康的な生活の維持を目的とした運動プログラムの作成、また指導にあたるための資格です。4年制の体育大学の卒業生もしくは卒業見込者のみ、養成講習会受講後、試験に合格することで取得できます。
スキューバダイビング・インストラクターとは、スキューバダイビングを楽しみたい人やライセンスを取得したい人のサポートをしたり、実際に潜る際の指導にあたる仕事です。
水中のスポーツであるスキューバダイビングでは、命に関わる重大な事故が発生する可能性が高く、その指導者にも専門的な知識と技術が求められます。海外では免許が必要とされるケースもある職業ですが、現在のところ日本では公的に必須の免許や資格はありません。
ただしダイビングショップでの機材レンタルやダイビングの手配の際に、ほとんどの場合はいずれかの団体が発行しているライセンスの提示を求められます。つまり法律的には必須の資格はありませんが、実際は何らかの資格を所有していなければスキューバダイビング・インストラクターにはなれない、と言って良いでしょう。
◆潜水士免許
日本におけるスキューバダイビング関連資格の中では唯一の国家資格です。潜水士とは、潜水用の器具を装着して水中での業務に従事することができる人に与えられる資格です。国家試験というと難しそうに聞こえますが、潜水士には受験資格はとくになく、年齢制限もありません。実技試験もなく筆記試験のみですので、市販のテキストで学ぶだけでも合格すれば取得できます。
◆Cカード
「Cカード」とは、乱立するダイビング関連の発行団体を束ねた「Cカード協議会」が発行している共通認定証のことです。現在日本国内には、ダイビングのライセンスを発行している団体が30以上も存在します。各団体によって資格の名称が異なるのはもちろん、潜水可能な水深や資格付与の条件などもまちまちです。このような入り組んだ状況ではライセンス所有者にもダイビングを楽しもうとする人にも支障が出てしまいかねません。
そこで導入されたのが共通認定証「Cカード」です。Cカードを取得するには各団体の講習会などを受け、ライセンスを取得する必要があります。
レクリエーション・インストラクターは、スポーツ業界にとどまらず、教育、福祉、ボランティアといったさまざまなシーンで活躍する職業です。主に福祉施設や学校、企業、イベントなどにおいて、身体を動かしながらコミュニケーションを促し、利用者が楽しみながら心身ともに健康になることを目指します。
◆レクリエーション・インストラクター
日本レクリエーション協会の認定資格です。スポーツ、ゲーム、歌などのレクリエーション活動を通して、心身の健康を促し協調性を高めることのできる指導者養成が目的です。受験資格は満18歳以上で、理論・技術・現場実習といった必要なカリキュラムを全て履修している者。指導能力やコミュニケーション能力などの審査会を経て認定されます。
ピラティスとは、全身のストレッチや筋力強化を目指すエクササイズです。近年はダイエットや美容に役立つエクササイズとして注目を集めていますが、その始まりは怪我や病気から回復するために考案されました。このため、ピラティスをリハビリ目的で取り入れている病院や介護施設もあります。
ピラティスにはさまざまな流派があり、それぞれが独自の認定基準を設けています。各流派の主催する養成コースを受講して知識と技術をしっかり学び、資格取得後ピラティス・インストラクターとして独立するケースが一般的です。
ヨガは、非常に古い歴史を持つインドの心身鍛錬法。呼吸を整え瞑想しながら筋肉をストレッチさせるポーズをとることで、心身をともにリラックスさせ健康に導くことができるとされます。現在では美容・ダイエットのためのエクササイズの一つとしても大変人気です。
ヨガを指導するヨガ・インストラクターにも、必須の資格はありません。極端に言えば独学で学んだ人が明日から教えることもできますが、やはり何らかの資格を所持しておく方が、教わる側も安心して指導を受けることができるでしょう。
◆全米ヨガアライアンス認定資格
全米ヨガアライアンスは、世界最大規模のヨガ協会です。日本でヨガ・インストラクターを目指すのであれば、こちらの認定した養成スクールに通って認定資格を得るというのがスタンダードな道と言えます。
全米ヨガアライアンス認定資格は、認定校でトレーニングを受講した時間数によってグレードが上がります。まずは200時間のトレーニングで取得できる「全米ヨガアライアンス認定資格（RYT200）」を目指すのが最初の関門です。こちらを取得していれば、一定以上の知識とスキルを有していることが第三者にも認められます。
同協会にはマタニティヨガやキッズヨガの認定資格もあり、そちらの文やを目指す方にも有益な認定資格です。
資格が必要ない職種でも、怪我や事故が発生しないよう適切な指導を行い、かつ運動の効果を出すためには、やはり専門的な知識が不可欠です。
東京YMCA社会体育・保育専門学校では、実践に即したカリキュラムで現場の仕事を学べます。さらに資格取得のバックアップから就職のサポートまで一貫して受けることも可能です。
興味のある方はぜひ無料の資料請求や体験入学をご活用ください。
スポーツ業界で働く、インストラクターやトレーナー。と言っても、アスリートのコンディションを整えるトレーナーから、一般の人にヨガやピラティスを教えるインストラクターまで、その種類はたくさんありますよね。
さまざまな形でスポーツ業界を支えるインストラクター・トレーナーについて、今回は資格の面からご紹介します。
インストラクター、トレーナー、というと、あなたはどのような仕事を思い浮かべますか？
スポーツジムでマシンの使い方を教えてくれるスポーツ・トレーナー。エアロビクスのクラスを受け持つエアロビ・インストラクター。アスリートのコンディションを調整するコンディショニング・トレーナー。介護施設でお年寄りに運動を指導するレクリエーション・インストラクター、など。他にも、スキューバダイビング、ピラティス、ヨガなど、さまざまな場面で活躍する人が浮かぶかもしれません。
これらのトレーナーやインストラクターになるためには、それぞれどんな資格を取得すれば良いのでしょうか？
スポーツジムやフィットネスクラブで一般の人またはアスリートを指導する、スポーツ・インストラクター。この職業に就くために、「これを取得しなくてはいけない」という特定の資格や試験はありません。とは言え、やはり実際の業務や就職においては資格が強力な武器になります。現状ほとんどのインストラクターたちは、何らかの資格を所持しています。
スポーツ・インストラクターに関する主な資格は、次のようなものです。
◆スポーツリーダー（スポーツ指導基礎資格）
公益財団法人日本体育協会、およびその加盟団体が認定する資格の一つです。スポーツ指導の基礎を身につけていることを認定する資格で、試験はなく、養成講座を受講することで取得できます。
◆スポーツ指導者「指導員」
こちらも公益財団法人日本体育協会による認定資格。スポーツジムやフィットネスクラブで利用者の指導にあたる能力があることを認定する資格です。認定を受けるためには18歳以上で、NHK学園の通信講座35時間＋都道府県の体育協会などが実施する講座40時間以上を受講していることが必須となり、それぞれの判定基準をクリアすれば資格が付与されます。なお同協会の指定する教育機関で学ぶと、講習や試験の一部が免除されます。
◆トレーニング指導者
特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会（JATI）により定められた、科学的根拠に基づく運動プログラムを作成・指導する人のための認定資格です。72時間の養成講習会を受講した上で認定試験に合格すると、付与されます。
◆NSCA認定パーソナルトレーナー
日本ストレングス＆コンディショニング協会（NSCA）が発行する認定資格です。スポーツをする幅広い層の人たちに対し、各個人のニーズに合わせたトレーニング指導を行うパーソナルトレーナーを目指す人のための資格です。所定の講習会受講後、資格試験に合格することで取得できます。
◆健康運動指導士
財団法人健康・体力づくり事業財団による認定資格です。生活習慣病の予防や健康的な生活の維持を目的とした運動プログラムの作成、また指導にあたるための資格です。4年制の体育大学の卒業生もしくは卒業見込者のみ、養成講習会受講後、試験に合格することで取得できます。
スキューバダイビング・インストラクターとは、スキューバダイビングを楽しみたい人やライセンスを取得したい人のサポートをしたり、実際に潜る際の指導にあたる仕事です。
水中のスポーツであるスキューバダイビングでは、命に関わる重大な事故が発生する可能性が高く、その指導者にも専門的な知識と技術が求められます。海外では免許が必要とされるケースもある職業ですが、現在のところ日本では公的に必須の免許や資格はありません。
ただしダイビングショップでの機材レンタルやダイビングの手配の際に、ほとんどの場合はいずれかの団体が発行しているライセンスの提示を求められます。つまり法律的には必須の資格はありませんが、実際は何らかの資格を所有していなければスキューバダイビング・インストラクターにはなれない、と言って良いでしょう。
◆潜水士免許
日本におけるスキューバダイビング関連資格の中では唯一の国家資格です。潜水士とは、潜水用の器具を装着して水中での業務に従事することができる人に与えられる資格です。国家試験というと難しそうに聞こえますが、潜水士には受験資格はとくになく、年齢制限もありません。実技試験もなく筆記試験のみですので、市販のテキストで学ぶだけでも合格すれば取得できます。
◆Cカード
「Cカード」とは、乱立するダイビング関連の発行団体を束ねた「Cカード協議会」が発行している共通認定証のことです。現在日本国内には、ダイビングのライセンスを発行している団体が30以上も存在します。各団体によって資格の名称が異なるのはもちろん、潜水可能な水深や資格付与の条件などもまちまちです。このような入り組んだ状況ではライセンス所有者にもダイビングを楽しもうとする人にも支障が出てしまいかねません。
そこで導入されたのが共通認定証「Cカード」です。Cカードを取得するには各団体の講習会などを受け、ライセンスを取得する必要があります。
レクリエーション・インストラクターは、スポーツ業界にとどまらず、教育、福祉、ボランティアといったさまざまなシーンで活躍する職業です。主に福祉施設や学校、企業、イベントなどにおいて、身体を動かしながらコミュニケーションを促し、利用者が楽しみながら心身ともに健康になることを目指します。
◆レクリエーション・インストラクター
日本レクリエーション協会の認定資格です。スポーツ、ゲーム、歌などのレクリエーション活動を通して、心身の健康を促し協調性を高めることのできる指導者養成が目的です。受験資格は満18歳以上で、理論・技術・現場実習といった必要なカリキュラムを全て履修している者。指導能力やコミュニケーション能力などの審査会を経て認定されます。
ピラティスとは、全身のストレッチや筋力強化を目指すエクササイズです。近年はダイエットや美容に役立つエクササイズとして注目を集めていますが、その始まりは怪我や病気から回復するために考案されました。このため、ピラティスをリハビリ目的で取り入れている病院や介護施設もあります。
ピラティスにはさまざまな流派があり、それぞれが独自の認定基準を設けています。各流派の主催する養成コースを受講して知識と技術をしっかり学び、資格取得後ピラティス・インストラクターとして独立するケースが一般的です。
ヨガは、非常に古い歴史を持つインドの心身鍛錬法。呼吸を整え瞑想しながら筋肉をストレッチさせるポーズをとることで、心身をともにリラックスさせ健康に導くことができるとされます。現在では美容・ダイエットのためのエクササイズの一つとしても大変人気です。
ヨガを指導するヨガ・インストラクターにも、必須の資格はありません。極端に言えば独学で学んだ人が明日から教えることもできますが、やはり何らかの資格を所持しておく方が、教わる側も安心して指導を受けることができるでしょう。
◆全米ヨガアライアンス認定資格
全米ヨガアライアンスは、世界最大規模のヨガ協会です。日本でヨガ・インストラクターを目指すのであれば、こちらの認定した養成スクールに通って認定資格を得るというのがスタンダードな道と言えます。
全米ヨガアライアンス認定資格は、認定校でトレーニングを受講した時間数によってグレードが上がります。まずは200時間のトレーニングで取得できる「全米ヨガアライアンス認定資格（RYT200）」を目指すのが最初の関門です。こちらを取得していれば、一定以上の知識とスキルを有していることが第三者にも認められます。
同協会にはマタニティヨガやキッズヨガの認定資格もあり、そちらの文やを目指す方にも有益な認定資格です。
資格が必要ない職種でも、怪我や事故が発生しないよう適切な指導を行い、かつ運動の効果を出すためには、やはり専門的な知識が不可欠です。
東京YMCA社会体育・保育専門学校では、実践に即したカリキュラムで現場の仕事を学べます。さらに資格取得のバックアップから就職のサポートまで一貫して受けることも可能です。
興味のある方はぜひ無料の資料請求や体験入学をご活用ください。
